2020年11月19日、国立研究開発法人 国立がん研究センターは、全国がんセンター協議会の32の加盟施設で、2004年～2007年に診断治療を行った患者の10年生存率、2010年～2012年にがんの診断治療を行った患者の5年生存率を更新。
　上図は、2004年～2007年にがんの診断治療を行った約9万4千症例を集計分析した10年相対生存率の結果。
　全がんの10年相対生存率は58.3％で、前回（2003年から2006年）から1.1ポイント上昇。前立腺、乳、甲状腺や子宮体が8割を超える一方、早期発見、早期治療が難しいとされる膵臓は１割に満たないなど部位別の差が見られる。
　また、病期（ステージ）による差が大きく、たとえば胃であればⅠ期90.8％、Ⅱ期58.6％、Ⅲ期37.0％、Ⅳ期5.9％で、定期的な検診による早期発見が重要な結果となっている。

注）示されたデーターは調査対象時のもの。現在の治療や診断の技術は、調査対象時よりもはるかに進歩している。

相対生存率
　生存率には実測生存率と相対生存率がある。実測生存率とは、死因に関係なくすべての死亡を計算に含めた生存率で、がん以外の死亡率も含まれる。相対生存率は、がん以外の死因による死亡などの影響を取り除いたもの。

全国がんセンター協議会
　「全がん協加盟施設の生存率協同調査」　　　
　http://www.zengankyo.ncc.go.jp/etc/seizonritsu/seizonritsu2012.html

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